五月の連休が明けると、日本各地の田畑や宅地では草木の勢いが一気に増す。この季節、農業の神を祀る各地の春祭りや田植えの準備が始まるように、古来より日本人は五月を「大地の声に耳を澄ます月」として生きてきた。土地と人の結びつきが、暮らしの根幹にあった時代の話だ。

しかし今、その「土地と人の結びつき」が、かつてないほど希薄になっている。

総務省の調査によれば、日本全国の空き家は900万戸を超え、管理されないまま放置された土地は年々増加している。相続登記の義務化が2024年4月に施行され、法的な整備は進んだものの、現場では依然として「誰のものかわからない土地」「連絡のつかない所有者」「手入れされない草地」が地域の頭痛の種になり続けている。昔であれば、隣近所が声を掛け合い、集落の総出で土地の手入れをしたものだ。それが今は、隣に誰が住んでいるかも知らない時代になった。大地の声を聞く者が、いなくなりつつある。

そうした中で、最前線に立たされているのが雑草管理の専門業者だ。

「草を刈るだけなら誰でもできる」と思う人は多い。確かに、ホームセンターで草刈り機を買って自分でやるオーナーも少なくない。だが、プロの目から見ると、その「自己流の草刈り」がむしろ事態を悪化させるケースは驚くほど多い。

たとえば、根が深い外来種のセイタカアワダチソウやチガヤを地上部だけ刈り取ると、根茎に刺激が与えられ、翌シーズンにはさらに密度を増して繁茂する。また、傾斜地や擁壁周辺で草を根ごと除去しすぎると、表土を保持する力が失われ、大雨の際に土砂崩れの引き金になることがある。隣接する農地への除草剤の飛散、排水溝を詰まらせる刈り草の放置、害虫の巣窟になる草むらの不適切な処理——これらはすべて、善意による「素人判断」が生んだ二次被害だ。

ある地方都市での実例を挙げよう。相続で受け継いだ郊外の土地を管理しきれず、年に一度だけ自分で草刈りをしていたオーナーがいた。数年後、隣地の農家から「除草剤が飛んで作物が枯れた」とクレームが入り、さらに地中に根を張ったクズのつるが隣の住宅フェンスを変形させていたことが発覚した。損害賠償の話し合いに発展し、最終的に専門業者へ依頼した際には、通常の管理費用の数倍のコストと多大な時間が掛かった。定期的なプロの管理があれば、最初の段階で食い止められた話だ。

プロの雑草管理業者は、ただ草を刈るのではない。土地の状態、植生の種類、近隣環境への影響、季節ごとの繁茂サイクルを読み、最適な工法と頻度で管理計画を組み立てる。防草シートの適切な施工、選択的な除草剤の使用、植栽による景観維持との両立——これらは現場経験と専門知識が掛け合わさって初めて成立する技術だ。資格や経験のない個人が同じことをしようとすれば、時間・費用・リスクのすべてで割高になる。

土地を持つということは、その土地に対して責任を持つということだ。しかし現代のオーナーは、多くの場合、遠方に住み、高齢化し、あるいは相続によって突然「管理者」になった人たちだ。一人で全てを背負い込もうとする姿勢は美しいが、現実には限界がある。法律、登記、建物管理、そして草一本に至るまで、専門性を要する課題が複雑に絡み合う時代において、孤独な管理はもはや機能しない。

地域の土地を守ることは、地域そのものを守ることに他ならない。荒れた空き地は、景観を損ない、害虫・害獣を呼び寄せ、不法投棄を誘発し、隣近所の資産価値をも引き下げる。それを防ぐのは、行政でも法律でもなく、現場を知る地域密着のプロたちの手仕事だ。

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