梅雨が本格化する6月下旬、今日は「ちらし寿司の日」だという。酢飯を彩る具材の数だけ、それぞれに役割がある。主役も脇役もなく、すべてが揃って一つの料理になる。なんとなくその話をしながら、私は今朝も一件の空き家の前で立ち尽くしていた。敷地の境界を越えて歩道まで伸びた雑草が、まるで家の「今」を外に向かって叫んでいるかのようだった。

昔は、空き家になっても近隣の誰かが気にかけて草を刈っていた。地域のつながりが濃かった時代には、隣家が手を貸すことも珍しくなかった。しかし今は違う。少子高齢化と核家族化が進む中で、相続した実家をどうすることもできずに放置するオーナーが急増している。総務省の調査でも、全国の空き家数は900万戸に迫る勢いとされており、その多くで「管理不全」が問題となっている。そして管理不全の最もわかりやすい外見的サインが、雑草なのだ。

雑草は単なる見た目の問題ではない。ここを勘違いしているオーナーがいかに多いか、現場を歩いていると痛感する。

雑草管理の専門家の目から見れば、茂り方ひとつで敷地内に何が起きているかがわかる。たとえば、地際からびっしりと生えるドクダミは、土壌の湿度が高く、排水が機能していないことを示している。基礎の近くにドクダミが密生している空き家では、床下への水の侵入や、木材の腐朽が進んでいるケースを何度も見てきた。また、スギナが広範囲に広がっている場合は、地下茎が建物の基礎に沿って伸びていることがあり、場合によっては構造体に悪影響を与えることもある。素人が「草が生えてきたから刈ればいい」と考え、地上部だけを除去しても、翌月には同じ場所に同じ草が戻ってくる。それどころか、刈ることによって一部の草は根をより深く張ろうとする。問題の根本は地中にある。

さらに深刻なのが、法的リスクだ。2023年に施行された改正空家等対策特別措置法では、管理不全空家に対して市区町村が指導・勧告を行えるようになった。勧告を受けた物件は固定資産税の住宅用地特例から外れ、税負担が最大6倍になるケースもある。雑草が伸び放題の状態は、まさにこの「管理不全」の判断基準の一つに含まれている。つまり、草を放置することは、見た目の問題を超えて、オーナーの資産価値と税負担に直結する現実的なリスクなのだ。

ある相続オーナーの事例を挙げよう。親が亡くなり実家を相続したが、遠方に住んでいるため年に一度しか帰れない。その一度だけ草刈り機を借りて自分で刈っていた。しかし専門業者が現地を確認したところ、庭の隅に設置された排水桝が雑草の根によって完全に詰まっており、雨水が敷地外に溢れ出すリスクがある状態だった。また、隣地との境界付近に生えた竹の地下茎が越境しており、隣家から苦情が入る寸前だった。「刈っていたのに」というオーナーの言葉が印象的だった。刈ることと、管理することは、まったく別の話なのだ。

こうした課題は、一人のオーナーが年に数回帰省して対処できるレベルをとうに超えている。現代の空き家管理は、草を刈るという単純作業ではなく、植生を読み、排水を確認し、越境リスクを把握し、行政対応も視野に入れた総合的な判断力を要する仕事だ。それを担えるのは、現場を知り抜いたプロだけだ。

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